2009年に弁護士登録。以降、都内法律事務所において刑事事件を中心に取り扱ってきた。弁護士登録と同じ年に裁判員裁判制度が始まり、法廷で見て聞いてわかる裁判を実現するために法廷技術の習熟が必須であると感じ、法廷弁護技術研修を繰り返し受講。現在も研鑽を続けている。
裁判員裁判を含む起訴後の弁護活動だけでなく、被疑者段階での弁護実績も数多い。特に示談交渉については、依頼者の権利を最大限に擁護するとともに相手方に対する配慮も忘れない姿勢で、数多くの成功事例がある。その交渉姿勢から、被害者側の損害賠償交渉も依頼されてきた。また、｢日本の黙秘権を問う訴訟（黙秘をしている人に対し検察官が56時間にわたる侮辱的な取調べを行ったことに対する国家賠償請求訴訟）」の代理人を務めている。
これまでの自身の経験を還元するため、弁護士に対する刑事弁護関係の研修の講師を数多く務める。さらに2022年4月に司法研修所の刑事弁護教官に任ぜられ、司法修習生に対しても指導を行っている。